事故車でも高く売れる？訳アリの車でも売れるポイントとコツを紹介！

事故車にもいくつか種類があります

よくある怪談として、過去に大事故を起こした自動車の話が登場します。
そうした話の大半は、過去に何らかの事件や事故があった自動車がなぜか情報を隠されたまま他のオーナーに販売をされてしまい、安さに喜んで購入した人がまた事故を起こす……というストーリーになっています。

しかし「事故車」といっても種類は様々で、どういったことがその自動車の過去に起こったかにより、分類や査定は大きく変わってくるのです。

日本自動車査定協会や公正取引委員会による基準では、「事故車」という名称は通称で、正しくは「修復歴車」と言われます。

より具体的に言うと修復歴車とされるのは骨格部分にあたるフレームを交換したり、あるいは修復したことがあるもののことです。

この場合の修理箇所は8つに分類されており、それ以外の部分（例えばネジ止め部分の修繕など）は修復歴としてカウントはされません。

アパートやマンションといった不動産では過去に事件・事故があったものを「心理的瑕疵物件」と言い、次に入居する人に対して説明する義務があるのですが、自動車においてはそうした概念はありません。

あくまでもフレームなどの重要箇所の修理をしたか、ということが事故車としての基準になりますので、そう考えると最初に紹介したような怪談もにわかに真実味を帯びてきます。

実際には、過去に事故を起こしたことを隠して売却をするのは非常に悪質な行為となります。
というのも一旦フレームなどの重要箇所に強い衝撃が加わってしまうと、仮に修繕をしたとしても微妙なバランスの崩れが発生してしまうからです。

そのため中古で自動車を売却するときには必ず「買取査定規約」というものをお店と締結します。

この書面に従うと、自分が把握している事故歴を伝えないと義務違反として、後に「事後減額請求」を受けることになってしまうのです。

自動車買い取り査定を行う人が整備士などの資格を持っていることが多いのもこのためで、いかにその自動車の状態から過去の事故や修繕を見抜けるかということが、査定をするときの腕前になってきます。

なお最初に説明した「修復歴車」では、その内容は車体番号と修理記録がディーラーに通告され記録登録されます。

この記録はどのように修繕をしても消えることはありません。
対象の自動車が新たな事故を起こしたときのデータ収集や保証に使用されるからです。

ただ、記録があるからといってその情報は誰にでも閲覧できるわけではなく、基本的にメーカーとして保管をすることになります。

もし過去に事故を起こした自動車を処分したいと考えているなら、下手に取り繕うようなことはせずにそのまま査定に来た担当者に告げる、というのが最も高値で売ることができる方法と言えます。